不妊治療っていくらかかるの？不妊治療の保険と助成金制度を活用する
不妊治療＝自由診療？
不妊は、
「妊娠を希望している夫婦が2年以上避妊を行わずに
一般的な夫婦生活を送っていても子供ができない状態」
と定義されていて、
10組に1組のカップルが不妊に悩んでいると言われています。
最近は生殖医療が発達していて、不妊治療を受けることで、
妊娠・出産することができる場合も増えてきています。
でも、不妊治療は保険が効かない自由診療しかなく、
治療費が高額になってしまうと思っていませんか？
高額な治療費が払えないから、
不妊治療を諦めている人もいると思います。
確かに、不妊治療は高額のものもありますが、
保険診療内で行えるものもありますし、
自由診療でも助成金制度が使えるんです。
不妊治療の種類とは
不妊治療には、健康保険が使える保険診療で行えるものと、
健康保険が使えず全額自己負担になる自由診療で行うものがあります。
保険診療で行う不妊治療の主なものには、タイミング療法があります。
タイミング療法とは、
自然妊娠の確率を上げるために医学的に排卵日を予測する方法です。
タイミング療法のほかに、排卵誘発剤を用いるクロミッド療法や
hMG-hCG療法が保険診療となり、医療費は3割負担で済みますので、
それほど大きな負担にはならないでしょう。
自由診療には、高度生殖医療と呼ばれる人工授精や体外受精があります。
高度生殖医療は自由診療のため、
その医療機関によって料金は変わってきますが、
人工授精の場合1回1～3万円、
体外受精の場合1回20～60万円が相場になっています。
自由診療でも助成金制度が使えます
自由診療を行う場合は、検査や投薬なども全て自己負担となりますので、
金銭的に大きな負担がかかってきます。
人工授精や体外受精を行っても、1回で成功するとは限りません。
何度もチャレンジする場合も出てくるでしょう。
そうすると、さらに負担は大きくなりますよね。
高度生殖医療は自由診療ですが、
国と地方自治体から助成金が出るって知っていますか？
この助成金制度を知らない方は、結構多いと思います。
現在は、高度生殖医療を行うと
年2回、1回最大15万円までの助成金が出ます。
各地方自治体によって、多少制度が異なる場合がありますので、
各自治体の窓口で交付条件や申請方法などを確認するようにしましょう。
助成金制度が使えるなら、金銭面での負担も減りますし、
不妊治療にチャレンジしようと思う方も増えるのではないでしょうか？
不妊治療は、早めが吉？
40歳以上になると、自然妊娠の確率は5％と低いですし、
高齢出産となるためリスクも上がります。
また厚生労働省では、この助成金制度の利用を
39歳以下に限定する制度改定が検討されています。
そのため、今後のライフプランの選択肢を広げるためにも、
不妊治療を考えている方は、
早めに不妊治療を行っている医療機関を受診したほうが良いでしょう。
